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◆大谷は直前で年俸調停回避
投手と野手の二刀流で完全復活を目指すエンゼルスの大谷翔平は、メジャー４年目のスタートを切っている。無事にキャンプインすることができたが、オフは今シーズンの契約合意に時間がかかった。大谷側希望額と球団側の提示額に開きがあり、年俸調停になるとみられていたが、調停委員会の公聴会１０日前に２年８５０万ドル（約８億９２５０万円）で合意した。
メジャーでは毎年、オフになると年俸調停が話題となる。その仕組みは、権利を持つ選手と所属球団がそれぞれ年俸の希望額を伝え、調停委員会の判断と決定を仰ぐ。調停の権利は、基本的に出場登録の期間が３年以上６年未満の選手に与えられる。今シーズンがメジャー４年目となる大谷は、オフに初めて権利を手にした。
アメリカメディアによると、大谷側の希望額は３３０万ドル（約３億４６５０万円）だった。一方、エンゼルス側は２５０万ドル（約２億６２５０万円）を提示し、両者に８０万ドル（約８４００万円）の開きがあった。もし公聴会が開かれれば、互いに金額の根拠などを主張し、労働法を専門とする弁護士３人の第三者によって大谷側かエンゼルス側の希望額のいずれかが採用された。折衷案はなく、年俸は必ずどちらかの要求額に決定する。
◆田沢は２度申請も調停回避
日本人メジャーリーガーで過去に、調停の申請をした選手もいる。最近では２０１５年のシーズンオフ、当時レッドソックスに所属していた田沢純一が申請した。ただ、球団側が田沢側の希望額に歩み寄り、年俸調停となる前に両者で折り合いをつけた。
田沢は前年にも調停の申請をしたが、公聴会前にレッドソックスと契約合意し、調停を回避している。メジャーでは毎年１００人ほどが申請をしているものの、調停前に合意するケースがほとんどだ。現地メディアは「二刀流」の前例がないため、大谷の契約は難航したと指摘している。
◆“言いなり”労組を「史上最強」に変革
選手側が球団と対等に交渉できるメジャーリーグ。選手会は「アメリカ史上最強の労働組合」とも評されるが、かつては圧倒的に立場が弱かった。それを変革したのは、２０１２年に９５歳で死去した元選手会専務理事のマービン・ミラー氏だった。
◆敏腕会長が年金やFAも制度化
全米鉄鋼労連弁護士として手腕を発揮していたミラー氏は、１９６６年に選手会からオファーを受けて選手会長に就任。年金・保険の新しい給付制度や団体労働協約を定め、１９７０年に年俸調停制度をつくった。これにより、球団側の提示額で契約せざるを得なかったメジャーリーガーの平均年俸は大幅に上がった。
１９７５年に獲得したFA（フリー・エージェント）もミラー氏が尽力して勝ち取った権利だ。時にはストライキを実施するなどして、選手側の合意に基づいた労働条件が決定されることとなった。
スポーツメディア「New Road」編集部
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